公益財団法人 明治安田厚生事業団

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健康づくりウォッチ

テレワークによる身体活動低下への対策は?

企業の健康管理担当者に、身体活動が減りがちなテレワーク従業員に対して
実施している取組みを調査しました。

テレワーク従業員に対する身体活動促進の取組み「特になし」が62%


コロナ禍により、企業では急速にテレワークの導入が進みました。一方で、かねてから座りすぎや不活動が心身の健康に与える悪影響が指摘されており、テレワークの長期化により、新たな健康課題の発生が懸念されます。そこで私たちは全国の上場企業を対象に、テレワークをしている従業員の健康管理などについて実態調査を行いました。

テレワーク従業員に対する身体活動促進の取組みとして、最も実施されていたのは「テレワークでも参加できるウォーキングイベントの開催」だった一方で、最も多かった回答は「特になし」で、テレワークに特化した対策はまだまだ未整備であることが伺える結果となりました。



自宅での座りすぎ対策として、「30分に1回座位をブレイクするためのアラーム」はコストがかからない対策と言えますが、実施していた企業はありませんでした。このような、手軽に始められる対策からトライしてみるのも良いかもしれません。

オンラインの活用や実施のタイミングを工夫した取り組みも!


テレワーク従業員の身体活動促進に取り組んでいる企業の多くで、オンラインを活用し、テレワークでも参加しやすい形式をとっていました。個人での取組みは参加率を向上させるのが難しいですが、運動動画の視聴率向上のため、自宅へチラシを郵送した企業もあるようです。健診に合わせた体力測定や、始業前・昼休みを活用したエクササイズなど、従業員が参加しやすいようタイミングを工夫している企業もありました。従業員の生活に合わせ、ちょっとした仕掛けを加えることが成功の鍵といえそうです。


調査報告書全文はこちらで公開しています。

本調査は、厚生労働科学研究費補助金研究事業「テレワークの常態化による労働者の筋骨格系への影響や生活習慣病との関連性を踏まえた具体的方策に資する研究」(研究代表者:甲斐裕子)によって実施されました。


※PDF版はこちら

著者
和田 彩 Wada Ayao
公益財団法人 明治安田厚生事業団
体力医学研究所 研究員

専門分野 看護学
主な研究テーマ 女性の健康課題と就労との両立
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