かねてから運動（Exercise）が体にいいというエビデンスは沢山ありましたが、「運動」というと一部のエリートアスリートのためのもの、そもそも運動ができる人の話、というようなイメージがありました。

しかし1990年代の半ばごろから、疫学研究のエビデンスの蓄積が基盤にあり、運動習慣のない一般の人に少しでも体を動かしてもらって健康になる、つまり「身体活動（Physical activity）」を増やして健康になることが大切だという考え方が広まり、パラダイムシフトが起きました。

また内分泌代謝内科への入局と同時期に、慶應義塾大学病院に運動指導を中心に生活習慣を改善させるスポーツクリニックが開設され、私も担当することになりました。環境的な要因もありましたが、みんなが健康になれる身体活動をテーマにしたいと感じたのがきっかけになり、スポーツ医学の道へ進みました。

夫のボストン留学が決まり、職場の理解を得て私も一緒に渡米することになったので、運動疫学の権威であるI-Min Lee先生に、先生のところで勉強させていただけませんか、と相談したんです。

I-Min Lee先生とは、私の恩師である山崎元先生が日本臨床スポーツ医学会の学術集会へお招きし、来日された時からお付き合いがありました。幸運なことに、快く迎え入れてくださいました。さらに、留学中には大学院に通い公衆衛生学修士の学位を取得しました。公衆衛生とはすべての人々の健康の維持・増進と生活の質の向上を目指す学問ですから、留学中に学んだことが今も非常に役に立っています。

慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）に開設された看護医療学部の一期生卒業にあわせて、大学院健康マネジメント研究科が開設されました。SFCと藤沢市は2009年に包括的な連携協定を締結しているのですが、それを基盤に私たち健康マネジメント研究科と健康増進課（当時）、藤沢市保健医療センターを中心に、健康増進事業を始めることになりました。2013年に厚生労働省が健康づくりのための身体活動指針「アクティブガイド」を策定し、+10（プラス・テン）、つまり「毎日10分多く身体を動かして健康寿命を延ばそう」ということが謳われていたので、これをキーワードに、藤沢市全体の身体活動促進キャンペーンを行おうということになりました。

その頃、藤沢市保健医療センターで健康運動指導士として活動されていた齋藤義信さんが私の研究室に在籍していました。齋藤さんは博士課程在籍中に藤沢市をフィールドとして、身体活動と環境要因の関連性について研究を行い、明治安田厚生事業団の研究助成を受贈、さらに優秀賞に選出されました。藤沢市の施設で勤務されていたので行政側の状況に対する理解も深く、自治体と大学の協働事業として身体活動を促進しよう、ということで一緒に計画を練りました。まずは効果が見えやすい高齢者を対象に研究を始めました。

藤沢市全体というコミュニティに対して身体活動促進の働きかけをするわけですが、先行研究を参考に、広く浅く沢山の人に届けることができる取り組みから、内容は濃いけれど誰でもできるわけではないものまで、ソーシャルマーケティングの手法を取り入れながら、さまざまなターゲットにアプローチする戦略を立てました。例えば市民の方々の意見を取り入れながら藤沢版アクティブガイドのリーフレットを制作したり、地域で体操教室を実施したりと、一つのことに限定せずに様々な取り組みを行ってきました。

藤沢市は13地区に分かれていますが、2013年度はそのうち4地区で活動を開始しました。2年が経過したあとに調査を行ったところ、研究グループが活動している地区の方が、していない地区に比べて「ふじさわプラス・テン」の認知度が高いことが分かりました。

そこから藤沢市全体での展開が始まりましたが、先行研究などを見ると、このような手法によって地域で身体活動を増加させるには5年近くかかるとされています。2013年、2015年、2018年にアンケートを実施した結果、2013年と2015年には見えてこなかったのですが、2018年には「ふじさわプラス・テン」の活動の成果か、高齢者では身体活動が増えたことが確認できており、やはり腰を据えて取り組む必要があるということが分かりました。

身体活動を促進するための仕掛けは、個々に独立した状態にあるのではなく、連動させることでより効果を発揮します。

実は藤沢市の身体活動促進施策は50以上あり、「ふじさわプラス・テン」もこの一翼を担っているのですが、これら一つひとつの施策をWHO（世界保健機関）が2018年に発表した身体活動に関するグローバル・アクション・プラン(GAPPA) にあてはめると、身体活動促進のために推奨されている行動指針にきれいに一致していて、それぞれの取り組みが連動していることでポジティブな結果が出たのではないかと推測しています。今後は藤沢市のさまざまな部門や、民間企業とも協働することで更に効果的な手法を検討していきたいと考えています。また高齢者を対象に活動をスタートしましたが、今は就労・子育て世代など、なかなかリーチできていない若い人たちへのアプローチも強化しています。

「運動は身体に良い」というエビデンスは沢山あるので、薬を処方するのと同じように、医師が患者さんに運動をおすすめする際に、その方にあわせて、具体的な場所や教室を紹介できるように、地域の運動・スポーツ関連のリソースをマップに整理しよう、という構想です。

私が所属する日本医師会では「健康スポーツ医認定制度」を設置し、スポーツによって一般の方の健康を維持・増進することを目指していますが、まだ認知度が低く、うまく活用されていないのが現状で、これを打破したいという背景もあります。

現実問題として、医師が地域にある運動実施の場を知り尽くすことは不可能です。患者さんの状態も様々で、持病がある人でも参加できるのか、個別の調整ができる専門スタッフがいるのか、元気に動ける人向けの集団教室なのか、といったことを見極めてお勧めする必要があります。私たちの構想としては、地域のステークホルダーと連携し、運動できる場所、つまり運動資源の情報を集めて地図にして、それを見て医師が患者さんに運動することをお勧めする、というシステムを構築したいと考えています。

運動できる場所がたくさんある都市部なのか、運動できる施設が少ない山間部なのか、といった地域性を考慮しなければならないというような課題もありますが、2021年度からスポーツ庁の事業にもなっていますし、ステークホルダーを巻き込みながら好事例を作って、全国展開に繋げていきたいです。

自分は医師でもありますから、患者さんにも生活があって、それぞれの環境や背景をリスペクトする必要があることを痛感しています。

研究も同じで、個人が大切にしているものに配慮しながらカスタマイズしなければ、研究成果を活用してもらうことはできません。例えば超高齢化社会においては「安全、安心に運動を行えること」が重要で、やみくもに身体活動を促進するのではなく、それぞれの事情に合った身体活動を勧める必要があります。これは「運動・スポーツ関連資源マップ」にもつながる考え方です。

また明治安田厚生事業団の研究助成でも「社会実装研究」が指定課題になっていますが、自分の研究成果を社会で活用してもらうための橋渡しをすることを意識して取り組んでいます。研究事業でうまくいっても、社会で継続してもらえなければ意味がありません。そういう観点では、自分の研究活動を若手研究者に繋いでいくことも意識する必要があると思っています。若手の皆さんに明るい未来をもたらしたいという気持ちもあります。

これまでの経験から強く感じているのは、課題の解決には異分野協働が不可欠であるということです。

例えば「移動に車を使わず歩きましょう」と呼びかけみんなに実践してもらえば、身体を動かす機会が増えるだけでなく、車の排気ガスが減り、エネルギー資源の消費も削減されます。こちらの狙いである身体活動が促進されると同時に、環境問題に取り組んでいる団体にとってもメリットがあります。共通の利益を目指すことが出来るステークホルダーが協働して、自分たちが作りたい仕組みを社会に定着させていく必要があると考えています。

現在、慶應義塾大学では「KEIO SPORTS SDGs」プロジェクトを展開し、経済・社会・環境のバランスのなかでスポーツ・運動・身体活動を促進し、SDGs達成を目指す活動を行っています。今後も然るべき人たちを巻き込んで、身体活動促進による健康寿命延伸を実証していきたいです。