スポーツ実施が健康に好影響を与えることを検証したエビデンスは数多くあります。一方、「スポーツを観ること」の健康影響を調べたこれまでの研究は、横断研究や短期的な介入研究がほとんどだったため、“スポーツを観たから健康になった”のか、“健康だからスポーツを観ている”のかは不明であり、また観戦習慣を持つことで長期的にどのような健康影響があるのかはわかっていませんでした。

これまでの研究から、運動が認知機能を向上させることが数多く報告されています。私たちは運動の代替としてのEMSに着目し、脚部へのEMSと腕の自発的な運動を組み合わせることで認知機能が改善することを報告してきましたが、そのメカニズムは明確になっていません。

認知機能の一つである作業記憶能力は情報を一時的に貯蔵・操作する能力で、主に前頭前野がその働きを担っています。会話や計算に必要な能力で、日常生活を営む上で重要な役割を果たしますが、加齢に伴い低下しやすい機能です。

身体活動は心身の健康を保つために有効であると言われています。身体活動量を増やすと、生体内では血流の増加、神経活動の活性化等、様々な応答が生じることも分かっています

これまでにも運動を介した健康づくりは効果的であることが知られており、近年では、「運動は薬の代わりになる」とも提唱されつつあります。一方で、個々人の生活習慣などを考慮した運動の条件については、十分な検討がなされていませんでした。そこで本研究では、日常的に身体活動量が低い方を対象に、一過性の短時間ストレッチ運動が認知機能と情動に及ぼす影響を検証しました。

従業員の健康づくりのために働き方改革や健康経営といった取組みが普及しつつありますが、1日をどのように過ごすとイキイキと働くことができるのでしょうか。

勤労者におけるメンタルヘルスやワークエンゲイジメントは、健康かつ生産的に働くために重要です。近年の研究から、運動実践はワークエンゲイジメントを高める可能性があることが報告されていましたが、これまでに有効な運動の実践方法は十分に検討されていませんでした。そこで本研究では、勤労者が職場で行う軽体操やストレッチなどの運動（職場運動）の実践頻度とワークエンゲイジメント、心理的ストレスの関連性について、明治安田ライフスタイル（MYLS）スタディ®のデータを用いて横断的に検討しました。分析の結果、職場運動を週1～2日、あるいは3日以上実践している者では、週1日未満の者と比べて、ワークエンゲイジメントが高いことが明らかになりました。本知見は、従業員の健康づくりや生産性向上を目指した取り組みの一環として、職場運動の普及促進を後押しするものと考えられます。

当事業団体力医学研究所、株式会社オカムラ、株式会社電通国際情報サービスの３社で2018年10月より共同で開始したオフィス環境改善による働き方改革に関する論文が海外の学術誌に掲載されました。

座りすぎの健康影響が解明されるに伴い、立ってデスクワークできる昇降デスクが注目されています。本研究では、勤労者における昇降デスクの使用状況と身体活動、座位行動の関連性について横断的に検討しました。対象は、昇降デスクが導入されているオフィスの従業員です。分析の結果、非営業職では昇降デスクを立位で使用している者は、そうでない者と比べて勤務時間中の座位時間が約35分少なく、30分以上連続の座位行動回数も少ないことが確認されました。一方、営業職ではこのような関連性は認められませんでした。本知見は、昇降デスクの導入や効果的な活用法を検討するうえで有益な資料となることが期待されます。

本研究では、男子高校生における継続的な運動・スポーツ活動とストレッサーへの積極的な対処行動と関係する特性的自己効力感の関連性を検討しました。その結果、中学時代からスポーツ組織への所属を継続している生徒と同様に、組織に所属せずに自主的に運動・スポーツを継続している生徒も自己効力感が高いことが明らかになりました。本結果より、高校生において、運動部などのスポーツ組織に所属しなくても自主的に運動・スポーツ活動を継続することで自己効力感の発達につながる可能性が示唆されました。

わが国では、学校運動部と民間・地域のスポーツクラブの両方がアスリート選手の育成に重要な役割を果たしています。これらの競技スポーツの実践の場の違いにより、心身の発達に及ぼす影響が異なる可能性がありますが、十分に検討されていませんでした。本研究では、運動種目としてサッカーを取り上げ、学校運動部とJリーグユースチームで、ストレス対処力や気分の状態に違いがあるかを横断的に検討しました。

スポーツの試合では、疲労困憊しつつも高い判断力が求められます。それではなぜ、スポーツ選手は高い判断力を維持することができるのでしょうか。

男子中高生を対象に、スポーツ活動への参加が自己効力感を高めるか検討しました。

首都圏在住の勤労者3,621名を対象に質問票による調査を実施し、「主観的睡眠感（自分で感じる睡眠の質）」を1年後も高く維持するためには、どのように運動すると良いか」検討しました。

身体活動量の低い成人男性に一過性のストレッチ運動がメンタルヘルスと認知機能に及ぼす影響を調べました。

職場で実施できる軽運動プログラムを考案し、10分程度実践することでストレス緩和に有効かどうか女性勤労者17名を対象に検討しました。

更年期には、顔がほてる、眠れない、疲れやすいといった更年期症状を経験する女性が多くいます。

近年、新たな健康リスクとして「座位行動」が注目されています。

身体活動の種類別に、主観的な健康状態との関連性を検討しました

低強度かつ短時間で手軽に実施できるストレッチングの効果について働く女性を対象に検討しました。

腰や体幹部を柔らかくする10分程度のストレッチ運動を考案し、その実践が介護ストレスの緩和に役立つのかどうかを調べました。

当健診センターのデータを活用し、中年者（59歳以下）、高齢者（60歳以上）のそれぞれで、どのような運動が良好な睡眠の維持に有効か縦断的に検討しました。

ストレッチ運動が睡眠改善やストレス解消に役立つのかどうかを調べました。

約6千人を追跡調査し、運動が良好な睡眠の維持に有効か検証しました。

勤務負担度と腰痛の程度ならびに精神的健康度の関係について調べました。

約1万人を追跡調査し、運動で脂肪肝を予防できるかを飲酒量の異なる集団で検証しました。