公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所が行う明治安田ライフスタイル研究では、スポーツ観戦の頻度と様々な健康状態や生活習慣との長期的な関連を検討しました。

明治安田厚生事業団（本部：東京都新宿区、理事長：生井 俊夫）と笹川スポーツ財団（東京都港区赤坂、理事長：渡邉 一利）は、2023年度に共同実施した「活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査」の報告書を発刊します。

公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所が行う明治安田ライフスタイル研究（Meiji Yasuda LifeStyle study：MYLSスタディ）では、首都圏在住勤労者の在宅勤務の頻度と、活動量計2で実測した1日の座位行動や身体活動（体を動かしている時間や歩数）の関連性を検討しました。

公益財団法人 明治安田厚生事業団の須藤みず紀副主任研究員と電気通信大学の安藤創一準教授らの研究グループは、電気刺激による筋収縮（EMS）、ならびに低・中強度の随意運動（自発運動）が認知機能に与える影響について検討しました。

公益財団法人 明治安田厚生事業団の兵頭和樹研究員と中央大学の檀一平太教授、筑波大学体育系の征矢英昭教授らの研究グループは、高齢者の有酸素能力（持久力）と認知機能の一つである作業記憶能力の関連性、さらにこの背景にある脳の前頭前野の活動パターンについて、近赤外光脳機能イメージング装置を用いて、高齢者と若年成人、また、有酸素能力に差がある高齢者を比較して検討しました。

公益財団法人 明治安田厚生事業団は、2024年3月、健康づくり情報誌『健康づくりウォッチ No.6』を刊行し、全国の主な健康増進関連施設や団体、公立図書館などに配布します。

公益財団法人 明治安田厚生事業団と公益財団法人 笹川スポーツ財団は、活動量計を用いた国民の身体活動量の実態把握の第一歩として、首都圏・中京圏・近畿圏の13都府県を対象にした調査を共同実施しました。

公益財団法人 明治安田厚生事業団は、「令和5年度東京都スポーツ推進モデル企業」に選ばれ、都庁にて表彰を受けました。

公益財団法人明治安田厚生事業団（本部：東京都新宿区、理事長：生井 俊夫）は、2024年2月、健康づくりDVD『だれでも、どこでも安心してできるピラティス』を刊行し、全国の主な健康増進関連施設や団体、公立図書館に配布します。

公益財団法人 明治安田厚生事業団は、自発的な身体活動を促す環境が骨格筋に及ぼす影響に関する動物実験の成果を発表しました。

明治安田厚生事業団と笹川スポーツ財団は、国内における身体活動・スポーツ実施の実態把握を目的に、共同研究を行います。

公益財団法人 明治安田厚生事業団が行う明治安田ライフスタイル研究では、新型コロナウイルス感染症の流行前後における首都圏在住勤労者の身体活動および座位行動の変化について、活動量計で実測したデータを用いて分析しました。

公益財団法人明治安田厚生事業団は日本体育大学と共同で実施した青年期の運動・スポーツ活動に関する研究成果を発表しました。

公益財団法人明治安田厚生事業団は、厚生労働科学研究班による全国の上場企業に対する調査の結果を公表しました。本調査は、テレワークにおける健康課題や健康管理に焦点を当てた初の全国規模での企業調査で、2023年2～3月に実施されました。

公益財団法人明治安田厚生事業団は、2023年3月、健康づくり情報誌『健康づくりウォッチ2022』を刊行し、全国の主な健康増進関連施設や団体、都内の公立図書館に配布しました。

高齢期に健常な認知機能を維持することは自立した生活を営むうえで重要です。では、1日をどのように過ごせば認知機能を高く保つことができるのでしょうか？公益財団法人明治安田厚生事業団は、高齢者の24時間の行動と、認知機能の一つである実行機能 (目的に向かって自分の行動や思考を制御する能力) との関連性を検討しました。

公益財団法人明治安田厚生事業団は、2023年2月、健康づくりDVD『いつでも、だれでも、ご自宅でも気軽にできるスロートレーニング』を刊行し、全国の主な健康増進関連施設や団体、都内の公立図書館に配布します。

公益財団法人明治安田厚生事業団は、株式会社電通国際情報サービス、八王子保健生活協同組合、公益社団法人日本エアロビック連盟と共に展開中の高齢者向けオンライン健康づくりシステムの実証研究の一環として、オンライン軽体操プログラムの実行可能性などについて検証しました。

公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所が行う明治安田ライフスタイル研究（Meiji Yasuda Lifestyle Study：MYLSスタディ）では、オフィスワーカーの1日の座っている時間（座位行動）、体を動かしている時間（身体活動）を活動量計で実測し、健診結果との関連性を検討しました。

公益財団法人明治安田厚生事業団は、「令和3年度東京都スポーツ推進モデル企業」に選ばれ、都庁にて表彰を受けました。

公益財団法人明治安田厚生事業団は、2022年3月、健康づくり情報誌『健康づくりウォッチ2021』を刊行し、全国の主な健康増進関連施設や団体、都内の公立図書館に配布しました。

公益財団法人明治安田厚生事業団（本部：東京都新宿区、理事長：中熊 一仁）は、2022年2月、健康づくりDVD『いつでも、だれでも、気軽にできるスローエアロビック』を刊行し、全国の主な健康増進関連施設や団体、都内の公立図書館に配布しました。

人間ドックでは約3割の方が脂肪肝と判定されますが、このほとんどは食生活や不活動に起因する非アルコール性脂肪肝です。非アルコール性脂肪肝は、肝炎や肝硬変へと増悪する可能性があり、健康的な生活習慣により予防することが大切です。公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所（本部：東京都新宿区、理事長：中熊 一仁）が行う明治安田ライフスタイル研究（Meiji Yasuda Lifestyle Study：MYLSスタディ®※）では、1日の座っている時間（座位行動）と体を動かしている時間（身体活動）のバランスに着目し、非アルコール性脂肪肝との関連性を検討しました。

習慣的な運動は高齢者の認知機能・メンタルヘルスの維持増進に有効ですが、その実践と継続が課題となっています。明治安田厚生事業団 体力医学研究所は、場所を選ばず、簡単に楽しくできて、認知機能や気分を高める運動条件を見つけるために、音楽に合わせた軽体操が高齢者の認知機能や気分に与える効果について研究しています。

公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所（本部：東京都新宿区、理事長：中熊 一仁）、株式会社オカムラ（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：中村 雅行、以下オカムラ）は、2018年10月より共同で開始したオフィス環境改善による働き方改革に関する実証実験結果について報告し、その結果が、産業衛生と環境医学分野の国際学術雑誌「Journal of Occupational and Environmental Medicine」に掲載されました。

公益財団法人 明治安田厚生事業団（本部：東京都新宿区、理事長：中熊 一仁）、八王子保健生活協同組合（東京都八王子市、理事長：杉本 淳）、公益社団法人 日本エアロビック連盟（東京都品川区、理事長：知念 かおる）、株式会社 電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一）の４者は、2021年2月1日付で共同研究契約を締結し、コロナ禍における新生活様式をふまえた高齢者の健康づくりに向け、オンライン健康づくりシステムの開発とその実証研究を開始しました。

公益財団法人明治安田厚生事業団（本部：東京都新宿区、理事長：中熊 一仁）は、2021年2月、健康づくりDVD『いつでも、どこでもできるリラックス＆リフレッシュ体操』を刊行し、全国の主な健康増進関連施設や団体、都内の公立図書館に配布しました。

明治安田厚生事業団体力医学研究所では、勤労者の座位行動や身体活動を実測し、これらの活動や睡眠時間と心理的ストレスや仕事への活力との関連について検討しました。研究の成果は、予防医学分野の国際学術雑誌Preventive Medicine Reportsに 2020年10月8日付で公開されました。

公益財団法人明治安田厚生事業団（本部：東京都新宿区、理事長：中熊 一仁）は、2020年6月、健康づくり情報誌『健康づくりウォッチ2020』を刊行し、全国の主な健康増進関連施設や団体、都内の公立図書館に配布しました。

2018年10月より３社共同で開始したオフィス環境改善による働き方改革に関する実証実験結果について報告しました。

当研究所の甲斐裕子主任研究員が、6月30日に東京大学で開催された第28回日本健康教育学会学術大会において、「住民による運動の場づくりは「運動格差」を縮小するか？」というテーマで最優秀学会賞を受賞し、深井穫博学会長（深井保健科学研究所）から表彰を受けました。

11月6日、一般社団法人Jミルクの岡本常務理事から表彰を受けました。

3月23日、都庁にて小池知事より表彰を受けました。

「ワークスタイルのスポーツ化による健康経営」と「健康づくりウォッチ」を、全国の健康増進関連施設や都内の公立図書館等に配布しました。

運動が体によいことはわかっていても、続けるのが難しいという方にお届けしたい一冊です。

健康経営の進め方にお悩みの“企業の経営者”や“健康づくり担当者”におすすめする一冊です。

”ワークスタイルのスポーツ化”と称し、職場での座りすぎを解消し、体を動かすことを推進しています。

2017年度から、日本体育大学と共同で「青年期における運動・スポーツが心身やストレス対処力に与える影響」について調査・研究を行ないます。