健康づくりウォッチ
2026年3月30日
テレワーク社員の健康支援をどう進めるか
「テレワークで体力低下」は本当?
最新エビデンスと、企業担当者が今すぐ使える実践ガイドをご紹介します。
多様な働き方の実現に欠かせないテレワークですが、長期化に伴い健康への影響も懸念されています。
厚生労働省の研究費で実施された研究班の調査では、テレワーク頻度が高い人ほど、椅子立ち上がりテストの回数が少なく、加齢変化に換算すると約10歳分の体力差がある傾向が確認されました。また、腰痛や関節痛、疲労感などの自覚的な身体症状についても、頻度が高い人ほど重い症状を訴える割合が多い傾向がみられました。
これらは、通勤や職場内移動の減少による身体活動量の低下に加え、自宅の作業環境が十分に整っていないことが影響している可能性があります。

図1. テレワーク頻度と椅子立ち上がり回数および自覚的身体症状の関係
研究班では、研究成果をもとに「企業担当者のための健康に配慮したテレワーク実践ガイド」を作成し、無償で公開しました。本ガイドでは「アクティブ・テレワーク」を提案し、実現に向けた5つの対策を示しています。社員に推奨する行動を「チェックポイント」、企業が取り組むべき支援策を「アクションリスト」として整理し、具体的に紹介しています。科学的根拠と実践知を組み合わせた内容で、企業がすぐに活用できる実践的な手引きです。

図2. 企業担当者のための健康に配慮したテレワーク実践ガイド
※PDF版はこちら
最新エビデンスと、企業担当者が今すぐ使える実践ガイドをご紹介します。
テレワーク頻度が高いことと体力低下、身体症状との関連
多様な働き方の実現に欠かせないテレワークですが、長期化に伴い健康への影響も懸念されています。
厚生労働省の研究費で実施された研究班の調査では、テレワーク頻度が高い人ほど、椅子立ち上がりテストの回数が少なく、加齢変化に換算すると約10歳分の体力差がある傾向が確認されました。また、腰痛や関節痛、疲労感などの自覚的な身体症状についても、頻度が高い人ほど重い症状を訴える割合が多い傾向がみられました。
これらは、通勤や職場内移動の減少による身体活動量の低下に加え、自宅の作業環境が十分に整っていないことが影響している可能性があります。
「企業担当者のためのテレワーク実践ガイド」無償公開!
研究班では、研究成果をもとに「企業担当者のための健康に配慮したテレワーク実践ガイド」を作成し、無償で公開しました。本ガイドでは「アクティブ・テレワーク」を提案し、実現に向けた5つの対策を示しています。社員に推奨する行動を「チェックポイント」、企業が取り組むべき支援策を「アクションリスト」として整理し、具体的に紹介しています。科学的根拠と実践知を組み合わせた内容で、企業がすぐに活用できる実践的な手引きです。
本研究は、厚生労働科学研究費補助金研究事業「テレワークの常態化による労働者の筋骨格系への影響や生活習慣病との関連性を踏まえた具体的方策に資する研究」(研究代表者:甲斐裕子)によって実施されました。ご紹介したガイドは、こちらからご覧いただけます。
※PDF版はこちら
著者
甲斐 裕子 Kai Yuko
公益財団法人 明治安田厚生事業団
体力医学研究所 副所長/上席研究員
専門分野 運動疫学、健康教育学、公衆衛生学
主な研究テーマ 運動とメンタルヘルス、座りすぎの健康影響
甲斐 裕子 Kai Yuko
公益財団法人 明治安田厚生事業団
体力医学研究所 副所長/上席研究員
専門分野 運動疫学、健康教育学、公衆衛生学
主な研究テーマ 運動とメンタルヘルス、座りすぎの健康影響
